主な種類とタイプ

<< 投資信託の主なリスク >>

• 投資信託は、株式、債券、不動産投資信託（REIT）等の有価証券等を投資対象とするため、信託財産に組入れられた有価証券等の価格の変動、金利の変動、為替の変動、発行者の信用状況の変化等により、基準価額が下落し、投資元本を割り込むことがあります。また、外貨建て資産に投資する場合には、為替の変動により基準価額が下落し、投資元本を割り込むことがあります。
• ※投資信託のリスクは、ファンドによって異なりますので、各ファンドの契約締結前交付書面（交付目論見書および目論見書補完書面）でご確認ください。

<< 投資信託の費用 >>

• 投資信託のご購入から換金・償還までの間に直接または間接にご負担いただく費用には次のものがあります。

  【申込手数料】	購入金額（基準価額×申込口数）に対して、最大3.30%（税込）
  【信託報酬】	信託財産の純資産総額に対して、最大年率2.20%（税込）
  【信託財産留保額】	換金時の基準価額に対して、最大0.50%
  【その他費用】	組入有価証券の売買委託手数料、信託財産の監査費用・租税、その他事務処理費用等の実費は、運用状況、保有期間などによって異なりますので金額または計算方法を表示することはできません。

• ※上記費用の合計金額、計算方法については、ファンド、運用状況、保有期間などによって異なるため、表示することはできません。

<< その他の重要事項 >>

• 投資信託は、銀行の預金ではありません。
• 投資信託は、預金保険制度の対象ではありません。
• 当行で取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
• 投資信託は、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本が保証されるものではありません。
• 投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
• 当行は、投資信託の販売会社です。投資信託の設定および運用の指図は委託会社が行い、保管・管理は受託会社が行います。
• 投資信託のお取引の有無が、当行におけるお客さまのその他のお取引（融資等）に影響を与えることはありません。
• 投資信託のお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

<< インターネット専用ファンドに関するご留意事項 >>

• インターネット専用ファンドは、インターネットバンキング投資信託でのみお取引きいただける投資信託です。当行　本支店(窓口)でのお取扱いはございません。
• インターネット専用ファンドについて、当行の店頭窓口・電話等でのご相談は承っておりませんので、商品性等のご照会は運用会社のコールセンターへお問い合わせください。
• ※お取引にあたっては、総合的な判断に基づき、申込を受付できない場合がございます。あらかじめご了承ください。
• ※各出張所については、お取扱いできませんのでご了承ください。

投資信託をご契約の際には、必ず当該商品の契約締結前交付書面（交付目論見書および目論見書補完書面）をよくお読みいただき内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。契約締結前交付書面（交付目論見書および目論見書補完書面）は、当行の本支店の窓口にてご用意しております。